クローズ就労とは？メリット・デメリットや向いている人まで徹底解説

障害や疾患のある方が就労するとき、「職場にその事実を伝えるべきかどうか」について悩むことがあるでしょう。その際、選択肢のひとつとなるのが「クローズ就労」です。クローズ就労は、障害や疾患を職場に開示せずにはたらくことを指しますが、その実態やメリット・デメリットをイメージしづらいかもしれません。本記事では、クローズ就労の特徴やほかの就労方法との違い、どのような人に向いているのかまで詳しく解説します。

クローズ就労とは

​クローズ就労とは、障害のある方が自身の障害・疾患を職場に開示せずにはたらくことを指す用語として、近年使用されることが増えています。転職・就職活動の採用選考の段階から伝えないため、履歴書や面接においても健常者と同様の採用判断が行われます。

障害者雇用枠ではなく一般雇用枠での就労であり、採用されてからも開示せずにはたらき続けるため、仕事内容やキャリア・給与などの条件も基本的には健常者と同じです。一方で、合理的配慮を受けることは、障害を開示しない限りは基本的にできません。

オープン就労との違い 

オープン就労は、障害や疾患について職場に開示したうえではたらくことを指し、必要な合理的配慮を受けながらはたらくことができます。障害特性や症状に合わせて、勤務時間・内容の調整や柔軟な休憩などのほか、サポートツールの使用といった合理的配慮を受けられることが魅力です。一方で、クローズ就労ではこうした配慮は原則ないため、健常者と同等のパフォーマンスや成果が求められます。 

セミオープン就労との違い

近年では、職場で一部の人にのみ障害を開示する「セミオープン就労」が注目されています。障害を開示する範囲は、直属の上司や同僚など自分自身で選ぶことが可能です。一般雇用枠なので仕事やキャリアの選択肢は広く、部分的ではありますが障害への理解や配慮が得られるため、はたらきやすい環境が手に入ります。

ただし、障害者であることを前提とした雇用ではないため、合理的配慮に限界がある点に​​注意が必要です。また、現状ではセミオープンという枠を設けている企業も少ないです。

クローズ就労の特徴

クローズ就労は、次のような点で障害者雇用とは異なります。 

一般雇用枠での就労になる

クローズ就労の最大の特徴は、障害者雇用枠ではなく一般雇用枠であることです。障害や疾患があることは考慮されず、スキル・経験・職務適性などの観点から採否が判断されるため、職務内容の幅が広く責任範囲も大きくなる傾向があります。

職場で合理的配慮が得られない

障害者雇用ではなく一般雇用でも、障害者に対する合理的配慮の提供は義務化されています。しかし、クローズ就労の場合は障害・疾患の情報が企業に開示されないため、勤務時間の調整や業務負荷の軽減、環境面の配慮などは本人が求めない限り原則として行われません。障害特性や体調に応じた働き方を自ら調整する必要があるため、自己管理能力が求められます。

成果や業績がそのまま評価に反映される 

クローズ就労では人事評価の基準が健常者と同じとなり、成果や業績がそのまま評価に反映される傾向があります。障害に起因するパフォーマンス変動が考慮されないため、体調や集中力の変動がある場合、評価に直接的な影響が出るかもしれません。

一方で、症状が安定していて高い成果を出せる場合は、昇進・昇給の機会ややりがいを得られやすくなります。 

就業後の開示という選択肢が残される

クローズ就労を選んで転職・就職した場合でも、状況に応じて「オープン就労」や「セミオープン就労」へ移行できます。例えば、入社当初はクローズで始めて、職場環境や業務内容を把握したうえで、どうしても配慮が必要な場面が生じた段階で開示するなどです。

ただし、企業側にとって想定外となるため、評価や配置に影響が出るリスクや、開示後も十分な配慮が得られない可能性がある​​点に注意が必要です。そもそも、選考時に必要な配慮を聞かれたのに答えなかった場合は、虚偽回答と見なされかねない点にも留意しておきましょう。

オープン就労ではなくクローズ就労を選ぶ理由 

障害のある方や障害者手帳を取得している方でも、障害者雇用やオープン就労ではなく、あえてクローズ就労を選ぶケースがあります。その理由として次のようなものが挙げられます。

偏見や誤解を受けるリスクを避けたい

障害に対する理解は進んでいますが、依然として理解不足に起因した​​偏見や誤解が存在する場面は少なくありません。職場でも合理的配慮は義務化されているものの、評価や人間関係に影響が出ることを懸念し、あえて開示を避ける方もいます。職場で過剰な配慮を受けることで、居心地の悪さを感じてしまうケースもあるでしょう。クローズ就労を選ぶことで、こうした心理的な負担を避け、健常者と同じようにはたらくことを目指す方もいます。

収入やキャリア形成を優先したい

クローズ就労は一般雇用枠での就労なので、昇進や昇給の機会が広がりやすいです。障害者雇用枠では職務内容が限定されることがあるため、キャリアアップを目指しやすいクローズ就労のほうが魅力的に映ることがあります。専門職や高度なスキルが求められる分野では、能力ベースで評価される環境を優先し、クローズ就労を選択する方もいます。

ただし、障害者雇用でも専門スキルや経験が活かせる案件はあるため、プロの転職エージェントなどのサポートを得ながら、幅広い選択肢を検討することが重要です。

障害者雇用ではたらくことに不安がある

障害者雇用に関して一般的に得られる情報は少ないため、障害者雇用について誤解がある方も少なくありません。例えば、「単純労働ばかり」「短時間しかはたらけない」「正社員になれない」など、仕事内容や働き方への不安です。

圧倒的な「求人数」を誇るハローワークの障害者求人と併せて、事務職から専門職まで「バリエーション」が豊かな転職・就職エージェントサービスを併用することで、希望の働き方に合った求人を探しやすくなるでしょう。

クローズ就労のメリット

クローズ就労には次のようなメリットがあります。

キャリアアップを目指しやすい

障害者雇用枠と比べて、一般雇用枠は求人数が多く職種の選択肢も豊富な傾向があります。さらに仕事内容や評価制度、給与体系がほかの社員と同一であるため、成果を出して評価につなげるチャンスが得やすいです。

成果主義の企業では、パフォーマンス次第でポジションや報酬が大きく変わるため、障害の症状が安定している人にとっては挑戦できる環境といえるでしょう。キャリアアップを重視する人にとって、クローズ就労は大きな魅力となります

フラットな人間関係を築きやすい 

クローズ就労では、障害を開示することで特別視されることがないため、職場でフラットなコミュニケーションを​​取りやすくなります。「障害者」「健常者」のようなグループがないため、会話に加わりにくいことや疎外感を感じてしまうことが少ないのです。職場で「特別扱い」や「過度な配慮」を避けたい人にとって、クローズ就労はむしろストレスの少ない選択肢となる場合もあります。

クローズ就労のデメリット

一方で、クローズ就労には次のようなデメリットも存在するため、働き方を選ぶ際に注意が必要です。 

配慮が必要な場合は障害開示が必要になる

クローズ就労では合理的配慮が提供されづらいため、仮に業務負担や環境が障害特性や症状に合わない場合でも、そのままでは職場に調整してもらうことは難しいでしょう。合理的配慮が必要になった場合、あとから障害について開示することになりますが、評価や配置などに影響が出るケースもあります。

障害について相談できる人がいない 

障害のある方は、障害に合わせた働き方や症状との付き合い方など、さまざまな点で悩みを抱えがちです。しかし、クローズ就労では上司や同僚など、基本的に相談できる相手がいません。すべてを自分ひとりで抱え込んだり、「本当の自分が理解されていない」と疎外感が生じたりすることがあります。

無理をして体調が悪化するリスクがある 

「自己管理できるからクローズ就労で大丈夫」と考えてクローズ就労を選んだ場合でも、日々の業務でどうしても無理が重なることがあるものです。定期的な通院や体調不良時の調整ができなければ、症状が悪化して長期の休職や離職につながるリスクがあります。

特に精神障害や慢性疾患などの場合、適切な配慮がない環境では長期就労が難しくなるかもしれません。短期的には問題がなくても、長期的な健康維持や安定​​就労という観点では、慎重な判断が求められます。

クローズ就労に向いている人の特徴

次の条件に当てはまる人は、クローズ就労ではたらくリスクが比較的低いと考えられます。当てはまらない場合は障害者雇用・オープン就労・セミオープン就労を検討すると良いでしょう。

自己管理で対処できる

障害や症状について自己管理で対処できる人は、クローズ就労でも安定してはたらきやすい傾向があります。自分の体調やストレスレベルを適切に把握して、業務量や休息のバランスを自律的に調整できることが重要です。無理をしてしまいがちな方や、自己管理で対処しきれない障害・疾患のある方は、クローズ就労は避けるほうが良いでしょう。

業務遂行に大きな制約がない

障害や疾患が業務内容に与える影響が小さい場合は、クローズ就労でも問題なくパフォーマンスを発揮できる可能性があります。例えば、発達障害があってコミュニケーションに課題がある場合でも、対人業務が少なく報連相がテキスト主体の職場であれば、業務への影響は比較的小さいと考えられます。

ただし、一定の頻度で通院が必要な場合や突発的な体調変化がある場合は、症状が出たときに対処しきれないなど業務への影響が大きいため、クローズ就労は避けるほうが好ましいです。

クローズ就労で仕事を探す際のポイント

クローズ就労は、障害や疾患を開示せずはたらく選択肢として魅力的な面もありますが、合理的配慮が原則得られません。そのため、次のポイントを意識して仕事を探したり、支援サービスなどを活用したりすることが重要です。

心身の負担が少ない仕事・職場を選ぶ

クローズ就労では、周囲の配慮が得​​られ​​づらい​​ことはもちろん、本人もどうしてもほかの社員と同じようにはたらこうとして、無理を重ねてしまうことがあります。就労の方法に関わらず、まずは安定的にはたらけるようにすることが重要なので、体調をコントロールできる範囲で働き方を調整することが重要です。

例えば、残業時間が少ない求人やフレックスタイム制を選んだり、業務量が過剰になった場合は無理せず早めに調整を申し入れたりするなどです。

就労移行支援事業所を活用する

就労移行支援事業所は、一般企業での就労を目指す障害者を対象に、職業訓練や転職・就職支援を提供するための施設です。無理なく就労準備を整えることができるうえに、障害者手帳なしで利用できるため、クローズ就労を目指しているものの特性への自己対処に自信がない場合などに適しています。

ただし、離職期間が伴うため、クローズ就労の面接においては、離職の理由などの説明を考えておく必要があります。また、「障害福祉サービス受給者証」が必要なため、医師の診断書・意見書などを自治体の窓口に提出して発行してもらいましょう。なお、就職後6ヶ月間の職場定着や、その後の就労定着支援は就職者と職場の間で機能するため、クローズ就労では恩恵が少なくなる傾向があります。

「安定」を重視するなら障害者雇用を検討

クローズ就労がうまくいかない、配慮なしで安定就労できるかどうか不安などの場合は、障害者雇用を検討してみましょう。障害者であることを前提とした障害者雇用枠のほうが、柔軟な合理的配慮が得やすくなるため、一般雇用枠より定着率が高い傾向があります。詳細は以下の記事もご参照ください。

障害者雇用での就労を検討される際はハローワークと併せて、​​「dodaチャレンジ」のような障害者雇用専門の転職エージェントを活用することで、あなたの障害特性や症状、適性に合った仕事を探しやすくなります。

障害者のためのコミュニティで相談する 

クローズ就労や働き方について分からないことや不安がある場合は、オンラインの共創コミュニティで、同じ境遇にある「仲間」に相談することも検討してみてください。医師やカウンセラー、ハローワークや転職エージェントなどのプロには話しづらい、本音の部分を共有することで、あなたに合った働き方や障害との付き合い方などのヒントが得られるでしょう。

クローズ就労や働き方の悩みを「あしたのあるきかた」で相談してみませんか？

クローズ就労は、一般雇用枠の健常者と同じ条件や待遇ではたらけることが魅力ですが、障害への配慮は原則得られません。そのため、障害と付き合いながらはたらくことに不安がある方は、障害者雇用枠での就労を検討してみましょう。

障害者雇用枠のメリットや具体的な働き方のイメージがわかないという方は、障害のある方を対象としたコミュニティで相談するのも効果的です。障害のある方が匿名・無料で参加できるキャリア共創コミュニティ「あしたのあるきかた」に参加することで、あなたと同じ境遇にある方や、かつて同じように悩んでいた方と交流できます。

障害や疾患のつらさを共有・相談することで、今後どのように障害と向き合っていけばいいか、今の自分には何が必要なのかを考えるためのヒントが得られます。支え合える仲間と出会うために、この機会にぜひコミュニティに登録してみてください。